薬剤が不足している原因は3つあります。
一つ目は、医薬品の供給不足は各地のジェネリック（後発医薬品）のメーカーで製造上の不正で業務停止命令により供給量が低下していることです。
たとえば、2024年5月の日本製薬団担連合会と厚生省が行なった調査では、8041品目の後発医薬品のうち、通常出荷できない薬は30.8%の2589品目に上ります。
二つ目は、医薬品メーカーの不正相次いだことで、不正をチェックする取り組みが強化されたことが挙げられます。
これまでは査察日を事前通告していましたが、現在は査察日を通告しないようになりました。
そのため不正を指摘される企業が増加し、薬剤の供給量が低下しました。
三つ目は、後発医薬品の価格が低く抑えられていることです。
価格が安いと、企業の利益が少なくなるため、生産量を意図的に少なくする可能性があります。
そのため薬剤の供給量が限られてしまうのです。
以上3つの原因によって薬剤不足が今も続いています。

薬剤不足の原因は主に2つです。
まず第一に、2020年12月から続く後発医薬品の製造過程での不正が大きな問題です。
これにより、供給量が減少しています。
次に、新型コロナウイルス感染症やインフルエンザの流行により、薬の需要が急増したことも薬剤不足を悪化させています。
具体的には、2024年5月時点で後発医薬品8041品目のうち、30.8%にあたる2598品目が通常通りに出荷できていません。
薬剤不足を解消するために、医薬品メーカーには増産や在庫の出荷を促し、薬局間で不足している薬を融通し合う取り組みが進められています。

調剤薬局では、基本的に処方箋がないと薬を調剤したり販売したりすることができません。
これは、医師法第20条により定められているためです。
医師法第20条は、医師が診察を行わなければ処方箋や診断書を発行してはいけないと規定しています。
つまり、まず医師の診察を受けて処方箋をもらわなければ、薬局で薬を調合してもらうことはできません。

残薬とは、処方された薬を飲み忘れて余ってしまうことを指します。
これにはいくつかの問題があります。
まず、薬を適切に内服しないと、治療の効果が不十分になり、病気が長引いたり、体調が悪化したりする可能性があります。
たとえば、抗生物質を処方通りに飲まなかった場合、細菌感染が完全に治らず、治療が長引くことがあります。
また、こうした対応が不十分だと、抗生物質が効かない細菌が増える可能性もあり、結果としてもっと高価な薬が必要になるかもしれません。
さらに、厚生労働省の推計によると、国内で約500億円分の薬が余っているとされています。
つまり、残薬は医療費の無駄遣いでもあるのです。

薬が余ってしまった場合は、必ず医師に伝えましょう。
医師は、余った薬の量を考慮して処方日数の調整や残薬を減らすための対策を提案してくれます。
処方日数を調整することで、手元にある薬を有効に使い、無駄な医療費を避けることができます。
また、医師に薬の必要性を再度説明してもらったり、必要な薬の種類を減らしてもらったり、一包化してわかりやすく整理してもらったりすることもできます。
残薬がある場合は、しっかりと医師と相談して最適な対策を見つけましょう。

薬剤師が患者さんに薬に関する質問をするのは、医師の処方が適切かどうかを確認するためです。
医師が出した処方箋には、患者さんの症状や病名が書かれていないため、薬剤師は直接患者さんに話を聞き、処方された薬がその症状に合っているかを確かめる必要があります。
同じ効能を持つ薬でも、似た名前のものがたくさんあります。
その中には全く違う効果を持つ薬もあり、医師が間違えて処方することもあります。
間違った薬を服用すると、健康に大きな影響を与える可能性があります。
薬剤師の役割は、患者さんの安全を守ることでもあるのです。

処方されたけれども使用しなかった薬や、有効期限が切れた薬は、多くの薬局で無料で引き取ってもらえます。
自分で処分する場合は、一般ゴミとして処分できます。
錠剤やカプセル、目薬などは新聞紙で包んで中身が飛び散らないようにし、ビニール袋に入れて密閉してから捨てましょう。
また、インスリンなど針が付いている薬剤は、処方を受けた病院や薬局で回収してもらうのが良いでしょう。
処分方法に不安がある場合は、薬局で引き取ってもらうのが最も安心です。

病院でもらった薬は一包化できます。
一包化とは、薬剤師が錠剤やカプセルを包装シートから取り出して、1回分ごとにまとめて包装し直すことです。
メリットとしては、医師が処方した用法・用量どおりに服用できるので、飲み忘れが減らせることがあります。
デメリットとしては、包装シートから取り出されてしまっているので、何の薬を飲んでいるのかがわからなくなってしまうことです。

余ってしまった薬については、病院や薬局に相談しましょう。
もし継続して飲む必要がある薬が残っている場合は、次回の処方日数を調整してもらうと良いでしょう。
一方、今後使わない薬は、病院や薬局に引き取ってもらい、適切に処分してもらいましょう。
善意であっても、予期しない副作用を経験する可能性があるため、決して他の人に譲ってはいけません。

薬の説明書は捨てずに保管しておきましょう。
説明書には、薬の正しい飲み方や用法、用量、そして副作用や注意点が書かれています。
また、市販薬の場合は、どんな成分が含まれているかも確認できるため、説明書は重要です。
説明書を保管する際は、薬と一緒に保管するのがおすすめです。
こうすることで、説明書を紛失する心配が減ります。
薬の説明書は、必要な時にすぐに見れるようにしておきましょう。

置き薬は、使わなくても大丈夫です。
置き薬とは、薬局や製薬会社が家庭や職場に薬を置いておき、使用した分だけ後で支払う仕組みのことです。
体調が悪い時にすぐに薬を使える便利さがありますが、薬代が高くなることがあるので注意が必要です。
置き薬は便利ですが、いったん薬を預かると、その薬の保管は消費者の責任になります。
有効期限が切れた薬を勝手に処分すると、業者から薬代を請求されることがあるので気をつけましょう。
不要になった場合は、業者に連絡して回収してもらうようにしましょう。

未開封の市販薬は、一般的に使用期限が3年から5年あります。
一方、病院で処方される医療用医薬品の使用期限は、薬の種類によって異なります。
粉剤は約6ヵ月、錠剤やカプセルは約6ヵ月から1年、液体の薬は約1ヵ月とされています。
使用期限を過ぎると、薬の品質が落ちて変色や変形が起こったり、効果が弱くなったりすることがあります。
市販薬の場合、使用期限は外箱に記載されているので、購入時に確認しておきましょう。
もし使用期限が過ぎてしまった場合は、薬局に持ち込んで適切に処分してもらうのが良いでしょう。

病院で処方された薬の使用期限は、薬の種類によって異なります。
一般的には、粉薬は3～6ヵ月、錠剤やカプセルは6ヵ月～1年、シロップなどの液体の薬は処方日数に合わせて、外用薬は約1ヵ月の使用期限があります。
具体的な薬について詳しく知りたい場合は、調剤薬局に問い合わせると良いでしょう。
また、病院で処方された薬は、処方された期間内に使い切るのが基本です。
残薬がないように、処方された量をきちんと使い切りましょう。

薬の保存方法には、冷蔵保存と室温保存があります。
冷蔵保存が必要な薬には、シロップ、目薬、坐薬などの液体の薬があります。
冷蔵庫に保存する際は、薬が凍らないように注意し、冷風が直接当たらない場所に置きましょう。
これにより、薬の品質が保たれます。
室温保存が適している薬には、錠剤やカプセル、保管温度の指定がない塗り薬などがあります。
薬ごとに適切な保管方法が決まっているので、その指示に従って保管しましょう。

厚生労働省は2022年9月30日に、医薬品医療機器等法（薬機法）の施行規則を変更し、薬剤師が薬局以外の場所でもオンラインで服薬指導を行うことができるようにしました。
オンライン服薬指導を行う際には、患者が希望する場合や、異議を唱えない場合に、音声と映像を使ってプライバシーに配慮しながら指導する必要があります。
オンライン服薬指導のメリットは、対面での接触がないため、感染リスクが低くなることです。
しかし、デメリットとして、患者のプライバシーを守るために、オンライン指導を行うための適切な環境を整える必要がある点が挙げられます。

オンラインでの服薬指導が可能です。
2020年4月からオンライン服薬指導が始まりましたが、これは2019年の薬機法改正と、新型コロナウイルス感染症の影響によるものです。
当初は特例措置として音声のみの指導が認められていましたが、現在では音声と映像を使った服薬指導が行われています。
オンライン服薬指導のメリットは、薬局に行かずに自宅で服薬指導を受けられる点です。
一方、デメリットとしては、薬剤の配達料やシステム手数料が追加でかかる可能性があることです。

処方箋がなくても購入できる医薬品は、「市販薬」や「一般用医薬品」と呼ばれています。これらは「OTC医薬品」（Over The Counterの略）や「大衆薬」とも言われます。
一方、処方箋が必要な医薬品は「医療用医薬品」と呼ばれています。
一般的に、「一般用医薬品」は「医療用医薬品」に比べて効果が軽度で、副作用も少ない傾向があります。
そのため、医師の処方箋がなくてもドラックストアなどで購入することができます。

2024年6月現在、電話だけでオンライン服薬指導を行うことはできません。
オンライン服薬指導は2020年4月から始まりましたが、当初は音声のみでの指導が認められていました。
しかし、2023年8月1日からは音声と映像の両方を使った指導が必須となりました。
音声と映像の両方を使うことで、薬剤師は患者の様子を見ながら指導できるようになり、患者一人一人の状況に合わせた詳しい説明が可能になりました。

オンライン服薬指導を受けるまでの手順は以下の通りです。
1.医師に相談：まず、医師に「オンライン服薬指導を受けたい」と伝えましょう。そうすると、処方箋をFAXやメールで薬局に送ってもらえます。
2.薬局のシステムに登録：次に、オンライン服薬指導に対応している薬局のシステムに利用登録をします。
3.面談日時を設定：薬局のシステムにログイン後、面談の日時を相談して決めましょう。
4.決済と受け取りの設定：決済方法や薬の受け取り方法を設定し、面談を待ちます。
5.面談を受ける：面談当日は、薬剤師とオンラインで話し、服薬方法や副作用について説明を受けましょう。
6.薬の受け取り：最後に、薬が発送され、自宅や希望の場所で受け取ります。
この手順に従うことで、スムーズにオンライン服薬指導を受けることができます。

厚生労働省の調査によると、2022年3月時点でオンライン服薬指導を受けた成人の割合は、年齢によって大きく異なります。
調査では、20代から60代以上の各年代から200人ずつ、合計1000人を対象にウェブ上でアンケートを実施しました。
調査結果によると、30代ではオンライン服薬指導を受けた人が25.5%と最も多く、50代は11%、60代以上では9%と、年齢が上がるにつれて割合が減少しています。
この傾向は、高齢者がスマートフォンやタブレットの操作に不慣れなためだと考えられます。