新薬の承認プロセスや既存薬の再評価には、時間がかかることがあります。
医薬品の規制の審査が長引いたり、薬の安全性や有効性に関する新たなデータが求められた場合、その薬の市場投入や継続供給が遅れることが考えられます。
また規制の変更によって、以前は承認されていた薬が突然市場から撤退することもあります。

医薬品製造工場では、品質管理のために専門知識のある作業員が計画に沿った細かい品質の確認を行う必要があります。
効率化をしたくても手順を省くことはできません。
しかし、従業員不足の中で専門知識のある人材を育成するには半年から1年かかるため、すぐに生産の増加に繋げることが難しく、従業員の確保ができないことも医薬品の供給不足の原因と言えます。

日本の医薬品は「医療用医薬品」と「一般用医薬品」にわかれており、医療用医薬品は処方箋が必要となります。
これは、医療機関で処方箋を受け取り、薬剤師がそれを基に調剤するためです。
薬剤師は患者に対し服薬指導を行い、薬の効果や副作用、保管方法、相互作用などを詳しく説明します。
これにより、薬の安全な使用と効果的な治療が確保されます。

現代の日本社会では残薬は大きな社会問題とされています。
薬が余ってしまうことで、医療費の増加、薬剤の適切な使用が阻害される可能性があります。
推定では年間約500億円以上の薬が自宅に残されていると言われています。
この問題解決のためには、薬剤師や医療従事者による服薬指導や患者宅への訪問など、積極的な対策が求められています。

医師とは異なる視点で患者さんをサポートするためです。
医師は疾病の改善に焦点を当てますが、薬剤師は薬の専門家として、処方された薬が症状に合っているか確認します。
例えば、同じ下痢止めでも原因によって適切な薬が異なります。
また、薬剤師は医師の記入ミスや他の医療機関で処方された薬との飲み合わせをチェックし、医師に連絡します。
厚生労働省も「かかりつけ薬剤師・薬局」を推進しており、薬剤師が患者の服薬を一元的に管理することが重要です。

薬局で残った薬はもらえませんが、再利用の相談は可能なため、残薬があれば医師や薬剤師に相談しましょう。
薬局に残薬と薬の袋や説明用紙、お薬手帳を持参し、処方日数の調整や飲み忘れ対策について相談できます。
薬剤師は残薬の数を確認し、医師に処方日数の調整や服薬方法の変更を提案します。
残薬は回収される場合もありますが、他の方に使われることはなく、薬局での買い取りや返品もできません。
お薬手帳を活用し、残薬の有無を記録して医師や薬剤師に伝えると良いでしょう。

病院で処方された薬は、薬局で一包化することができます。
一包化の主な利点は、患者が薬の飲み忘れや飲み間違い、飲み過ぎを減らせることです。
また、氏名や用法などを袋に印字することで、介護者が管理しやすくなります。
誤飲や服用ミスのリスクも低減され、特に認知症や視力低下の患者にとって安全性が増します。
PTP包装の薬は力を必要とするため、手の弱い患者にとっても一包化は負担を軽減します。

身近な薬局（かかりつけ薬局が望ましい）に相談しましょう。
薬剤師が残薬を受け取り、使用可能かどうかを確認します。
使える場合は医師に連絡して処方を調整することも可能です。
相談時には薬の使用状況を詳しく伝えることが大切です。
これにより適切な投薬量や種類の見直しを受けることができ、無駄な薬代を節約することにも繋がります。

薬の説明書は、お薬の効果を最大限に引き出し副作用を防ぐために重要です。
使用前には必ず読むべきですが、一定期間使用しても改善しない場合や副作用が現れた場合は、速やかに医師や薬剤師に相談する必要があります。
医療者は添付文書に基づき適切な判断を下しますので、相談時には添付文書を持参することが重要です。

配置薬は消費者宅に薬を預け、次回訪問時に代金を支払う仕組みです。
使わない場合でも勝手に処分すると代金請求の可能性があります。
長期間訪問がない場合でも、自己判断で処分せず、解約を申し出て引き取りを依頼しましょう。
販売員は身分証明書の携帯が義務付けられていますので、来訪時には確認し、連絡先をメモすることをおすすめします。
問題があれば、地元の消費生活センターなどに相談しましょう。

医師から処方された場合は指示された期間内で使用するのが基本です。
処方された薬は個々の状態に合わせており、他人に渡したり使用期限を過ぎたりすると安全性が損なわれることがあります。
飲み薬は粉薬や顆粒が3～6ヵ月、カプセルや錠剤が6ヵ月～1年が一般的な期限です。
シロップ剤は早めに使い切ることが推奨され、目薬や点鼻薬、自己注射剤も開封後約1ヵ月で使用期限があります。
保存状態によっては期限が短くなるため、注意が必要です。

病院で処方されるお薬の多くは通常2～3年の使用期限がありますが、一部では1年未満のものもあります。
湿気や光に弱いお薬は、適切な保存方法であっても効果が弱まることがあるため、薬局で袋詰めされたお薬は一度開封されると注意が必要です。
見た目に変化がある場合は廃棄することが推奨されます。
疑問点があれば、薬剤師に相談しましょう。

基本は直射日光や高温、多湿を避けることです。
大部分の薬は室温で保管し、遮光袋が必要な場合は遮光袋に入れます。
一部の薬は冷所保存（15℃以下）が必要で、その場合は冷蔵庫で保管しますが、凍結しないように気をつけます。
使いかけのペン型インスリンも同様に冷蔵庫で保管し、使用中は室温で保存します。
長期間の冷蔵庫保管は結露のリスクがあるので避けましょう。
保管方法に不安があれば薬剤師に相談しましょう。

2022年9月30日の法改正により、オンラインでの服薬指導が薬局以外の場所でも可能になりました。
薬剤師が患者の服薬状況を把握できれば、オンラインでの指導ができます。
ただし、通信手段は映像と音声の両方を使う必要があり、音声だけの電話では対応できません。
基本的にはすべての薬剤が対象ですが、操作が必要な薬剤については対面での指導が必要な場合もあります。
また、個人情報の保護やセキュリティ対策がしっかりと施されたシステムやサービスを利用することが大切です。

オンライン服薬指導を受けるには、電話やパソコン、スマートフォン、タブレットなどの通信機器を使用して、医師によるオンライン診療を受けた方や在宅医療を受けている方が対象となります。
ただし、薬剤の内容によっては対面での服薬指導が必要な場合もあるため、まずは薬局に相談することをおすすめします。

処方箋なしで買える薬は「一般用医薬品」と呼ばれます。
これらは処方箋を持たない患者に対して販売される「零売」の一種であり、医療用医薬品の調剤とは異なります。
近年、健康増進や利便性向上を目指した零売薬局が増えており、一般的な薬局での認知度も高まっています。

オンラインでの服薬指導に関する法改正後、音声だけの電話では指導ができなくなりました。
これからは、映像と音声の両方を使用して指導を行う必要があります。
以前は電話による指導も許可されていましたが、現在は廃止されています。
したがって、スマートフォンやタブレットなどの情報通信機器を使って、映像と音声で服薬指導を行うことになります。

医師からの処方箋に基づく医薬品は、直接調剤薬局で受け取るか、郵送で届けてもらうことができます。
ただし、調剤薬局によって受け取り方法は異なり、一部では対面受け取りのみの対応もあります。
オンライン診療で処方された場合は、通常は病院やクリニックから薬局に処方箋が送られ、その後に服薬指導を受けて薬を受け取ることができます。
薬の受け取りは直接店舗に行くか、郵送で対応してもらうことが可能ですが、調剤薬局によっては郵送に非対応の場合もあるため事前に確認しましょう。

オンライン服薬指導を受けた経験がある割合は、年代によって異なります。
60代以上では9.0%から、30代では25.5%に上ります。
特にビデオ通話を利用した診察・服薬指導を受けた割合は、30代が最も多く、50代や60代以上では非常に少ない傾向が見られました。